パリバショック
パリバショックはサブプライム問題がクローズアップされるきっかけとなった事件です。2007年８月、仏大手銀行のＢＮＰパリバ（BNP Paribas）が、同行傘下のミューチュアル・ファンドの新規募集と解約を凍結すると発表しました。投資家が解約を請求しても応じないというわけです。原因は、投資していた証券化商品の価格が下落し、ファンドの資産が大きく穀損したことでした。
パリバショックに先立つ同年４月には、サブプライムローン提供会社としては米業界第２位のニューセンチュリー・ファイナンシャルが破産していました。７月にはベアー・スターンズ（米証券５位）傘下のヘッジファンドが事実上破綻。ここにいたってようやく、市場はことの重大さに気づき始めていました。そこに伝えられたのがパリバショックです。
このニュースを受けて金融市場では信用不安が台頭し、為替相場も急変動に見舞われます。１週間でドル円は約10円、ユーロ円は約15円も急落したのです。しかしそれは歴史的な金融危機の始まりにすぎませんでした。この約１年後にはリーマンショックが起こり、市場は混乱のピークに達するのです。
