行動経済学
行動経済学（Behavioral Economics）はその名のとおり経済学の一種ですが、近年になって研究が盛んになっってきた新しい経済学です。日本では2007年に行動経済学会が設立されています。
主流派経済学の前提
従来の経済学との違いはその前提条件にあります。主流派経済学では、人間は合理的な判断にもとづいて行動すると仮定して理論を組み立てています。つまり、個々の人間は利益が最大となるように沈着冷静に行動するとものであると。したがって、経済全体にとっては自由放任が一番効率がよいというわけです。もちろんこれはやや極端な言い回しですが、経済対策として規制緩和や小さな政府を標榜する学者・政治家は、基本的にこうした考え方に立っているわけです。
行動経済学の原理
一方、行動経済学は「人間は必ずしも合理的には行動しない」という前提に立っています。普段の生活感覚から言うと「そんなの分かりきったこと」という話しかもしれませんが、そういう不合理な人間の行動が集合すると経済はどうなるのか、どうすれば理論的に説明できるのか、ということをまじめに検証するのが行動経済学というわけです。
このため、行動経済学では人間の感情を重要なファクターとしており、いろいろな心理実験などを行い、その結果をもとに理論を構築していきます。特にプロスペクト理論は、ＦＸを行ううえで有益な示唆を含んでいます。また、行動経済学の中でも特に金融市場の動向を解明しようとするものを行動ファイナンスと呼びます。
- 関連記事：ＦＸと行動経済学
