ドル円と日米金利差

高い相関性

   為替相場の決定要因はいろいろありますが、金利差は最も重要な要因の一つです。特に比較的短期の相場に対する影響度は、通常の市場環境であれば最も高いと言えます。これは、機関投資家から個人にいたるまで、その投資行動が金利に大きな影響を受けるためです。金利といっても短期から長期までいろいろありますが、ドル円では2年もの国債が指標とされることが多いようです。これはFRBの金利政策を最も素直に反映するのが2年ものといわれているからでしょう。そこで、実際に金利差とドル円相場にどの程度相関性があるかを見てみたいと思います。

ドル円と日米金利差(日足)

   チャートは、日米の2年もの国債の金利差とドル円相場の日足をプロットしたものです(2001/1/3〜2013/3/25)。確かに相関性が高いことがうかがわれると思います。ただ、相関性が崩れている局面も散見されます。このようなときは、その他の要因(例えば政治的な要因など)が為替市場のテーマとなっているときです。

相関性の崩れ

   このように金利差動向と乖離した動きがあった場合は、遠からず修正されることになります。その乗離はおおむね8%〜12%程度であるとの見方もあります。そこからすると、2013年の動向は歴史的に見ても特異な状況と言えます。日米の金利差が広がらない状況で強い円安トレンドが発生しているからです。言うまでもなく、日銀によるサプライジングな金融緩和がユーフォリアに似た状況を誘発したからですが、このまま円安トレンドが継続するためには、いずれ米金利の上昇が必要になってきます。もし米国の景気が見込み通りに回復せず、金利の低位安定が続くようなら、円安トレンドが修正される可能性があります。

   なお、上記のチャートは日米当局が公開しているデータから作成したものです。誰でも利用できますので、日ごろからウォッチしておくとよいでしょう。

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