バブル

バブルバブル(Bubble)は泡のことですが、はかないものの象徴でもあります。経済用語として使われる時は、過剰流動性の供給などによってマネーゲームが喚起され、株や不動産の価格が実態を離れて高騰する現象をいいます。またそれによって潤った人々が贅沢に走るため、景気の浮揚感を伴います。しかし所詮はマネーゲームですからいつまでも続きません。勝ち逃げを図る人が徐々に増える一方、まったくの素人までもが参加するようになった時点で買い手はいなくなり、ゲームは終焉へと向かいます。政府のバブル対策によって幕を下ろすこともあります。

   歴史上バブルは何度も発生していますが、近年では各国持ち回りのように発生しており、バブル経済の時代と言っても過言ではありません。以下、歴史上有名なバブルと近年のバブルについて簡単に解説します。

チューリップバブル

   世界最初のバブルといわれているのが、1637年に現在のオランダで発生したチューリップバブルです。その名のとおり、投機の対象となったのはチューリップ。それも球根でした。もともとは愛好家の間で普通に取引されていたのですが、品種改良でブームが広がり、人気種が高値で取引されるようになります。チューリップはもともと増産が難しい植物だったため、希少価値を生みやすかったのです。そこに目をつけた商人や裕福層が、転売目的で取引に参加するようになり、一財産築く者も現れます。

   そうした噂が広がって、ついには農民などの貧困層までもが投機に走り始めます。この背景には先物取引に似た取引形態の登場があります。少ない担保で取引を始められ、それをさらに転売することができたのです。これによって熱狂が生まれ、球根一つで邸宅が買えるほどの暴騰を招きます。当然ながら実需家であったチューリップの愛好家はそんな高値では買いません。一般大衆までもが手を出すようになると、もうその後に続く買い手はいません。球根の価格はある日突然に暴落し、オランダ中を混乱に陥れることとなったのです。

平成バブル

   日本でも1989年(平成元年)前後をピークとしたバブルが発生しています。チューリップバブルは民間で自然発生的に生まれたものでしたが、日本のバブルは政策の失敗によってもたらされたものでした。バブル発生の遠因となったのはドル安誘導を決めたプラザ合意です。これによってドル円相場は240円から120円まで下落。日本では円高不況が到来しました。そこで政府は景気を刺激するため財政支出と減税の大判振舞を行い、日銀は急激な金融緩和を実施しました。これがバブルを生んだのです。また、低金利で利益確保が難しくなった銀行が、不動産融資に走ったこともバブルを助長しました。

   日本のバブルで値上がりしたのは主に不動産と株で、山手線内の土地の値段を合計するとアメリカ全土に匹敵するとまで言われました。また株は、ブラックマンデー(1987年10月)直後の安値21,000円から史上最高値の39,000円(正確には1989年12月29日大納会終値の38,915円87銭)まで、2年の間に約85%も上昇したのです。ゴルフ会員権や美術品なども投機の対象となり、高級外車が飛ぶように売れました。

   この官製バブルをほじけさせたのも国の政策でした。1990年3月に大蔵省(当時)が打ち出した総量規制と日銀による金融引き締めによって、信用収縮が一気に進んだのです。前年に導入された消費税の影響もあって景気は急激に悪化。日経平均株価は同年10月1日には一時20,000円割れと、わずか9か月あまりの間に半値近い水準にまで暴落したのです。

中国のバブル

   リーマンショックによって世界的に景気が悪化するなか、中国政府はGDPの16%に相当する4兆元(約57兆円)という空前規模の景気刺激策を実施しました(2008年11月)。これは世界経済が立ち直るうえで重要な役割を果たしましたが、中国国内ではマネーゲームを沸騰させ、バブルを生んだのです。対象となったのは主に不動産でした。

   中国では土地の個人所有が認められていないため、正確には使用権価格が大きく値上がりしました。2013年10月時点ではまだ崩壊したとは言えませんが、その成行は多くのエコノミストが固唾を呑んで見守っています。もし急激にはじけた場合、予想される不良債権の規模は米国金融危機の場合より大きくなる可能性があると言われています。

バブルの時代

   まず日本でバブルが生まれました。その崩壊後の景気後退の中で量的緩和が行われ、マネーが世界中に溢れだしました。これが南欧や米国のバブルを生み、さらには中国バブルへつながっていったとも言えます。現在は、過度な財政出動や金融緩和で生み出された妖怪(過剰流動性)が世界中を排桐し、あちこちでバブルを生み出す時代になっていると言えるのです。

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