ドルの特徴
ドルは複数の国(例えばシンガポールなど)で使用されている通貨単位ですが、単にドルと言えば米国ドル(US Dollar)ですね。ドルは世界の機軸通貨であり、最も多くの国や地域で通用する通貨です。通貨コードはUSD。為替市場でも他の通貨に比べて圧倒的な取引量を誇り、通貨取引のほとんどにドルが絡んでいると言われます。ドル以外の通貨どうしの交換比率をクロスレートと言いますが、クロスレートはドルとの交換比率を介して決定されます。
為替相場は、基本的にドルを中心にして回っています。『ドルvsそれ以外の通貨』という構造が根底にあり、それゆえ、ドル以外の通貨は同じような動きを示すことがよくあります。例えば、欧州通貨やオセアニア通貨が連動した動きを示すのは、ユーロと豪ドルに直接の相関関係があるのではなく、ドルが買われてそれ以外の通貨が売られる(あるいはその逆)という現象のためなのです。
FRB
ドル相場は様々な要因で変動しますが、金利動向は最も重要な要因の一つです。金利操作は通常、中央銀行が担っていますが、米国の中央銀行にあたるのがFRB(The Federal Reserve Board)です。中央銀行と言えば、日本銀行(BOJ)とかイングランド銀行(BOE)とか、名称に国名や地域名を用いていますが、米国は例外的ですね。FRBの中心的な組織はFOMC(Federal Open Market Committee)で、政策金利であるFFレート(Federal Fund Rate)の誘導目標を決めたり、公開市場操作を行ったりします。年間で8回開催されます。
FFレートは短期から長期まで米国の金利体系全体に影響を及ぼす指標ですが、よりドル相場との相関性が高いと見られているのが米国債2年ものの利回り。2年ものは中期国債(Treasury Notes)の代表的銘柄で、ネットで検索すれば、チャートも探すことができます。FFレートや中期国債利回りの動向は、為替相場を読むうえで非常に重要なファクターであり、為替市場において最も注目される指標の一つです。
FRBが金融政策を決定するうえで特に重視していると見られているのが以下の指標です。これらが発表される日は、事前に通信社などが予想数値を発表し、市場参加者はその時を待ちます。予想数値は実際の発表までにかなりの程度織り込まれますが、予想とかい離していた場合は、為替相場が大きく動きます。FXにおいてはチャンスでもありますが、思いがけない反応を示すことも少なくありません。例え腕に自信があっても傍観が賢明です。
アメリカの経済
サブプライム問題以後の景気低迷によって、2009年には経済成長がマイナス3.1%を記録。その後は回復傾向にありますが、巨額の貿易赤字と財政赤字を抱えています。また、通貨供給量が伸びていることは長期的なドル安要因と言えます(参考記事:ソロスチャート)。
2015年 | 2016年 | 2017年 | |
実質GDP成長率(%) | 2.9 | 1.6 | 2.2 |
消費者物価上昇率(%) | 0.1 | 1.3 | 2.1 |
失業率(%) | 5.3 | 4.9 | 4.4 |
経常収支(100万ドル) | -407,764 | -432,874 | -449,142 |
貿易収支(100万ドル) | -761,868 | -751,051 | -807,495 |
政策金利(%) | 0.1 | 0.4 | 1.0 |
アメリカの為替政策
ドルのレートは、米政府の為替政策によっても大きな影響を受けます。プラザ合意のような歴史的な出来事もありますし、通商政策の手段に利用されることもあります。また、大統領選挙の年は、自動車などの輸出業者に配慮して、ドル安になりやすいといったことも言われます。ドルの短期的な動向には米国の経済指標や金融政策が大きな影響を及ぼしますが、市場が特定の為替政策を感じ取った場合、大きな流れはその方向に進むと言ってよいでしょう。ただ、米政府はそれほど為替政策に重きを置いていないと言われ、基本的には市場に任せるというスタンスです。
FXとドル
ドルは取引量で他の通貨を圧倒しており、FXの中心銘柄です。USD/JPYやEUR/USDのスプレッドは極限まで狭まっており、インターバンク市場と比べてもその差はごくわずかになっています。スキャルピングからバイ&ホールドまで、あらゆる売買方針に対応可能な通貨と言えます。
戦後のドル円を巡る動き
年月 | 出来事 | ポイント |
1945 | ブレトンウッズ体制の始まり | ドル金本位制が始まった |
1949 | 1ドル360円 | ドル円の固定相場レートが確定 |
1952 | 日本がIMF(国際通貨基金)に加盟 | 世界銀行にも加盟 |
1971.8 | ニクソンショック | ドル金本位制が崩壊 |
1971.12 | スミソニアン合意 | 1ドル308円に変更 |
1973.2 | 円が変動相場制に移行 | スミソニアン体制が崩壊 |
1973.10 | 第1次石油ショック | 世界同時不況へ |
1978.11 | カータ−大統領がドル防衛策 | 当時はインフレと経常収支悪化でドルが全面安 |
1978.12月 | 第2次石油ショック | |
1981.12 | レーガノミクス | 「強いドルは国益」政策の下ドル高が進行 |
1985.9 | プラザ合意 | 日米欧が協調介入しドルが全面安へ |
1987.12 | ルーブル合意 | 過度なドル安を抑制 |
1987.10 | ブラックマンデー | 米国発世界同時株安 |
1987.12 | クリスマス合意 | ブラックマンデー後のドル安に対して日米欧が協調介入 |
1995.4 | ドル円戦後最安値(当時) | 1ドル79.75円 |
1997.7 | アジア通貨危機 | タイ、インドネシア、韓国にIMFが融資 |
1998.8 | ロシア危機 | 債務支払い停止やルーブル引下げ |
1999.4 | ユーロ誕生 | |
2005.7 | 人民元が変動相場制へ | |
2007.8 | パリバショック | サブプライム問題が浮上 |
2008.9 | リーマンショック | 円が安全通貨として全面高に |
2011.3 | 東日本大震災 | 円が上昇し、G7が円売り協調介入 |
2011.10 | ドル円が戦後最安値 | 1ドル75.32円。日銀が大規模な円売り介入 |
2012.12 | アベノミクス開始 | 政府が日銀に対して大規模な金融緩和を要請 |
2013.4 | 異次元緩和 | 日銀が量的・質的緩和政策を導入 |
2013.5 | FRBが金融緩和縮小を示唆 | テーパータントラムで新興国通貨下落 |
2015.12 | FRBが9年半ぶり利上げ | ドル高に |
2019.11 | 米大統領選挙でトランプ氏が勝利 | 財政拡張期待などでドル高へ |
参考データ
参考サイト(外部)
- 米労働省統計局(英語)
- 全米購買部協会(英語)
- 外務省:アメリカ合衆国